第一生命経済研究所・熊野英生首席エコノミストのレポート
『｢家計の金融行動に関する世論調査｣(2012年)を読む』を読みました。
レポートの冒頭には要点が掲載されていますが、
本文中で目に留まった箇所を、メモ代わりに残しておこうと思います。
・ 世帯人員２人以上の世帯の保有する金融資産残高は、1,497万円と
前回調査（2011年11月1,611 万円）よりも減少した。
・ 個人の金融商品選択を全体的にみると、預貯金重視の傾向が確認できる。
預貯金重視と裏腹の関係になっているのは、
株式・投資信託・債券の有価証券保有残高の低下である。
・ 金融商品を選択する場合に最も重視する基準は、安全性となっている。
・ 家計がどのような目的で金融資産を保有しているのかを尋ねると、
首位は「病気や不時の災害 のときの備え」 67.2％）になっている。
近年の変化としは、２番目に挙げられている「老後の生活資金に充てる」(64.7％）が
趨勢的に増えていることである。
・ 老後の暮らしについて、「非常に心配である」が 41.8％と高原状態である。
こうした老後の不安の背景にあるは、
高齢社会が進む中で公的年金制度に対する安心感が低下してきているという環境変化がある。
・ 家計が老後の生活資金の準備として、
年金支給開始時に準備しておくべきとイメージする金融資産残高は、
最低でどのくらいかを尋ねると、2,103万円（世帯主が 60歳未満の世帯平均値）と、
実際の貯蓄残高に比べて２倍近くになっている。
・ 経済環境が大きく改善しない中では、
思うように金融資産を増やすことができず、老後を支える社会システムとして、
大きな部分を公的年金制度の維持に依存せざるを得ないのが実情だ。
このレポートを読んで、「非常に心配」になってきました。
我が家では、多額の住宅ローンと教育ローンを抱えており、
貯蓄とのネットでも、慢性的な赤字となっています。(まるで国家財政みたい。)
金融資産残額の平均が約1,500万円と聞くと、あまりの落差に言葉がありません。
また、年金支給開始時に準備しておくべきとイメージする金融資産残高が
約2100万円というのも、我が家にとっては天文学的数字(ちょっと言い過ぎ？)です。
この厳然たる事実から考えられる対策は二つ。
一つは、公的年金制度が維持されることを願い、またその範囲内で質素な生活をすること。
二つは、連番で購入した年末ジャンボ宝くじを当てること。(ほとんど夢物語です。)
いや、もう一つありました。
年金支給開始時まで、一生懸命貯蓄に励むこと。
(ただし、皆が同じ状況だと、合成の誤謬で、デフレから脱却できないかも…？)
