日経新聞「やさしい経済学」で連載されていた
山田昌弘・中央大学教授の『家族の衰退と消費低迷』という論考は、
今月１３日が最終回でした。
最終回で山田教授は、日本の個人消費の低迷は「家族消費が減少し、
家族の理由で個人消費も増えないことが原因」と結論づけられていました。
では、消費を回復させるためにはどうすればよいのか。
山田教授は次のように述べられていました。
・家族消費を増やすには新たに家族消費を始める若者を増やすことが必要。
そのためには経済的に若者が結婚しやすい環境を整えることが不可欠。
・また、個人消費を増やすには、
女性活躍を推進してフルタイムの共働きを増やすこと。
そして、何かあったときでも暮らしていけるという
安心感を与えるような社会保障制度が必要。
う～む…、なるほど。
山田教授のおっしゃることは、まったくもってそのとおりだと思います。
また、この結論にたどり着くまでの山田教授の「家族」に係る分析と解説は、
とても分かりやすく説得力がありました。
ただ、経済的に若者が結婚しやすい環境を整えることや、
安心感のある社会保障制度を構築することが容易ではないことは、
この私でも実生活を通じて理解できます。
社会保障に関して言えば、私はそもそもあと何年生きられるか分かりません。
仮に平均寿命まで生きられるとしたら、
今ある預貯金や年金だけで生活できるのか不安があります。
そのため、耐久消費財の買替えを控えて消費を節約するといった
デフレマインドからなかなか脱却できないのが実情です。
愚痴っぽくなりましたが、
社会保障に関しては、要するに、長生きするリスクが読み切れないのです。
この私のような暮らしぶりの総体が今の日本ならば、
消費低迷の脱出口を見つけるのは極めて困難ではないでしょうか？
ここまで書いて、自分が何を言いたいのかさっぱり分からなくなりました。
ただ、今回の山田教授の連載で、家族形態の変化がいかに大きな影響を
消費に与えるかについては、おおむね理解できたように思います。
