今日の朝日新聞デジタル版に、とても気になる記事がありました。
原真人・編集委員執筆による『世界経済 バブル崩壊の足音が聞こえる』というタイトルの、
次のような論評です。
『 ～（略）～ さて現在の米国経済はどうだろうか。
株価は、このところ多少の調整はあったものの、歴史的な高値圏にあることに変わりはない。
これに警鐘を鳴らすのは中前国際経済研究所の中前忠代表である。
「いまの米国は史上まれに見る大バブル。崩壊は時間の問題。
いつ起きてもおかしくない」と言う。
中前氏は１９９０年代初頭の日本のバブル崩壊をいち早く見抜いたエコノミストだ。
バブルという言葉がまだ定着していなかった９０年３月、
日本経済が好調とされるのは「実はバブルにすぎない」「日没は時間の問題」と
本紙インタビューに答えている。
その氏がいま着目するのは米国の家計がもつ株や不動産など純資産額の異常な跳ね上がりだ。
９０年代までその総額は可処分所得総額の５倍ほどだった。いまは７倍近い。
この倍率が６倍を超えたのは２０００年代のＩＴバブルと住宅バブルのときだった。
どちらもその後、価格は急落した。今回の山は、そのいずれのバブル時より高い。
山高ければ谷深し。これもまた歴史の必然だろう。
これまでバブルが崩壊したら政府・中央銀行が手厚い経済対策を打ち、
空前の金融緩和に乗り出した。結果として資産価格は回復し、市場や投資家は窮地から救われた。
ただ、それはまるでバブルの傷を新たなバブルをつくって癒やすような試みとも言える。
次のバブル崩壊でも同じことを繰り返すのだろうか。
果たしてこれを永遠に続けていけるものなのか。
米国バブルが崩壊すれば、世界も日本も道連れになる。
同じ問いは、日本政府と日本銀行にも突きつけられる。』
う～む‥‥。(沈黙) 今の米国経済が好調なことは報道等で知っていましたが、
それが大バブルの領域まで達しているとは思いも寄りませんでした。
米国の道連れに、日本が再び「失われた〇〇年」に陥ることだけは、どうか勘弁願いたいです。
